多くの企業が人材育成を重視しています。どのような業種においても人材育成には多くのメリットがあり、企業に貢献する人材を育てられる可能性が高いでしょう。この記事では、人材育成の基本的なメリットを示したうえで、人材育成の方法別にメリット・デメリットを詳しく解説します。ぜひ参考にしてください。
そもそも人材育成とは
人材育成とは、中長期的に企業の事業に貢献できる人材を育てることです。基本的に、人材を採用して初日から戦力として活躍してもらえるわけではありません。このことは、新卒採用と中途採用のいずれにおいても同様です。採用後の人材育成の継続により、それぞれの従業員がもつ能力を引き出す必要があります。
企業の事業を長く続けるには、人材の活躍が必要不可欠です。そのためには、人材育成の永続が重要だといえます。
人材開発と異なる
人材育成と人材開発は、同義語として使われる場合も多い用語です。ただし、厳密にいえば、それぞれには異なる意味があります。人材育成とは、従業員に必要な知識やスキルを身につけてもらうことです。それに対して人材開発は、従業員個人のパフォーマンスの最大化を目指して働きかけることです。
人材育成のメリット
人材育成にはさまざまなメリットがあります。ここでは、具体的にどのようなメリットがあるか解説します。
組織力を高められる
人材育成に力を入れると、組織力の向上につながります。単に個人の知識を高めるだけでは、組織での連携がうまくいかず、想定した成果を得られない恐れがあります。プロジェクトを成功させるには、組織力が重要です。
人材育成の目的は、従業員個人のスキルアップにとどまらず、組織での活躍も含まれています。よって、人材育成に取り組めば、個人のスキルを高めつつ組織力も強化できます。
生産性を向上できる
人材採用の目的には、生産性の向上も含まれています。すでに触れたとおり、新しい人材を採用した場合、育成をせずに戦力となるケースは多くありません。長期的な目線での人材育成により、スキルを高めてよりスムーズに高い成果を出せるように促す必要があります。
生産性を向上させるためには、新しく採用した従業員と既存の従業員の両方の人材育成に力を入れ、スキルアップさせることが大切です。
リーダーを育成できる
企業を長く存続させるうえでは、リーダーの育成も必要不可欠です。将来のリーダー候補となる従業員の人材育成に力を入れ、リーダーとして必要な知識やスキルを身につけさせる必要があります。代表取締役や役員だけでなく、チームのリーダーなどの育成も重要です。
基本的には、採用の段階において人材の将来性を見極め、目指す方向性に合わせて人材育成に取り組むとよいでしょう。
離職率を軽減できる
人材育成は、従業員の離職の防止にもつながります。特に、計画的な人材育成に取り組むことが重要です。従業員は、自分自身が活躍できる場所で働きたいと考えています。そのため、知識やスキルを身につけるとどのようなキャリアプランを目指せるのか明白であれば、自社で長く働いてもらえる可能性が高まります。
知識やスキルを身につけた従業員が転職すれば戦力の低下につながるため、従業員の意識を理解したうえで具体的なチャンスを示すことが重要です。
【人材育成方法別の特徴・メリット・デメリット1】OJT
人材育成の方法としては、OJT、OFF-JT、SDがメインとなっています。それぞれには、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。ここからは人材育成の方法別にメリット・デメリットを解説するため、参考にしてください。
まずは、OJTの特徴やメリット・デメリットを解説します。
OJT(On the Job Training)の特徴
OJT(On the Job Training)とは、業務に取り組みながら人材育成する方法です。多くの企業がOJTを実施しています。OJTは、対象となる従業員と指導者がマンツーマンで実施します。指導者となるのは、上司や先輩などです。分からないことがあれば、その場で確認できます。対象となる従業員は、実際の業務経験を経て必要な知識とスキルを体得していきます。
OJTのメリット・デメリット
OJTは、即戦力を素早く育てたい場合に有効な方法です。また、上司や先輩が現場で指導するため、講師やテキストなどを用意する必要がありません。費用をかけずに人材育成できます。また、指導することで指導者自身の成長にもつながります。
ただし、OJTの成果は指導者の指導力に依存するため、注意も必要です。場合によっては、コミュニケーションがうまくいかないケースもあります。業務時間内に指導者が対応すべき仕事が増え、負担になる可能性もあります。
【人材育成方法別の特徴・メリット・デメリット2】Off-JT
ここでは、Off-JTの特徴やメリット・デメリットを解説します。
Off-JT(OFF the Job Training)の種類
Off-JT(OFF the Job Training)は、職場以外の場所で指導する人材育成の方法です。具体的な指導方法としては、集合研修、通信教育、公開講座があります。以下では、それぞれの特徴について解説します。
Off-JTの集合研修の特徴
集合研修は、人材育成の対象となる複数の従業員を集めて実施する研修です。社内の人材を講師に抜擢したり、外部から講師を招いたりして指導します。従来、集合研修は、講義形式で行うパターンがほとんどでした。最近では、ビジネスゲーム形式やワークショップ形式なども積極的に取り入れられています。
Off-JTの通信教育の特徴
通信教育は、パソコン、テレビ、ラジオなどを活用して遠隔で実施する研修です。eラーニングも通信教育の一種であり、近年は通信教育のメインとなっています。eラーニングはインターネットに接続できればいつでもどこでも学べるため、従業員が学習を進めやすい方法です。そのため、多くの企業で導入されています。
Off-JTの公開講座の特徴
公開講座は、コンサルティング会社や研修会社などが複数の企業から人材を集めて実施する研修です。さまざまな業界や職種に関する幅広い公開講座が行われています。自社の業務内容や各人材にマッチする研修をあらかじめ選択し、参加を促します。
公開講座は1名からでも参加できる場合が多いため、従業員に合う講座を選択しやすい方法です。自社で時間やコストをかけなくても人材育成できます。
Off-JTのメリット・デメリット
Off-JTは、短期間で集中して知識やスキルを学ばせられます。また、複数の従業員に対してまとめて指導するため、平均的な知識やスキルを与えることが可能です。普段とは違う取り組みをするため、従業員のリフレッシュや新しい発見などにもつながります。学べる内容が幅広い点もメリットです。
ただし、Off-JTで学んだ知識やスキルを実際の業務に生かしきれない場合もあります。多くの人材にとって共通するテーマを扱うため、それぞれが抱える個別的な課題の解決につながらない可能性もあります。
【人材育成方法別の特徴・メリット・デメリット3】SD（自己啓発）
ここでは、SD（自己啓発）の特徴やメリット・デメリットを解説します。
SDの特徴
SDは、従業員自身の意思に基づいて自発的にスキルアップを試みる自己啓発です。企業が主導するわけではなく、あくまでも従業員が自ら取り組みます。具体的な方法としては、社外セミナーへの参加、通信教育、eラーニングなどがあります。従業員の資格取得を後押しする目的で費用を補助する企業も少なくありません。
SDのメリット・デメリット
SDは、人材育成の内容、学習方法、学べる時間などの自由度が高い方法です。そのため、従業員が自分のタイミングで取り組みやすくなっています。また、課題解決に向けた学習に従業員が自発的に取り組むため、短期間でスキルアップできる可能性があります。
ただし、自発的な取り組みであるため、モチベーションの維持は簡単ではありません。時間外勤務や休日出勤などがあると、SDに費やせる時間は少なくなります。
人材を育成するポイント
人材育成においては、さまざまなことを意識する必要があります。ここでは、人材を育成するポイントを解説します。
現状把握
人材育成を始める際は現状把握が重要です。まずは、部署、チーム、担当者の業務分担を確認しましょう。現状を把握すると、人材育成において何を優先すべきか明らかになります。
また、スキルマップを作成し、必要なスキルを可視化しましょう。必要なスキルが分かれば、どのような人材育成をすべきかが明確になります。
目的と評価基準の設定
課題を踏まえ、人材育成の目的と評価基準を設定しましょう。具体的な目的を定めるとゴールが分かりやすくなり、学習に対する従業員のモチベーションもアップします。また、評価基準は、人材育成に取り組む前後で比較できる内容にすると効果を検証しやすくなります。
協力体制の構築
人材育成をスムーズに後押しするには、人材育成に対する社内の協力体制を構築する必要があります。全社が一丸となって人材育成に力を注げるよう、環境を整えることが大切です。社内全体で人材育成に取り組めば、企業の成長を促したり、将来を支えたりする人材が育ちやすくなります。
まとめ
人材育成にはさまざまなメリットがあります。また、人材育成には複数の方法があり、それぞれ特徴が異なります。まずは自社の現状を把握して課題を明らかにし、どのような人材育成を実施するか検討しましょう。
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